米国労働事情の一端

先日学生時代からの友人で、アメリカで博士課程を終え向こうでの就職が決まったということで日本に帰ってきていた男と久しぶりに食事をする機会がありました。向こうの労働環境・労働意識などを聞いていて非常に興味深いものがありました。

まず博士課程修了後の就職の道は日本と比べて幅が広いようです。待遇面も相当よく、年収10万ドルというのも普通にあるようです。相当実践的なことを研究するんだろうなと推測されますが、企業側もそうした人材の活用方法をちゃんと持っているということでもあるのでしょう。彼自身も提示された金額に驚いたということを話していましたが、30歳前後で勤務経験がない人間に対してそれだけのバリューが一般的につけられるということは、大学・企業双方でそれだけのことをやっているということでもあります（生活にかかるお金は日本と同じあるいは場所によってはそれ以上に高いということもあると聞きましたが）。

就職（転職）活動の仕方も随分日本とは違うなと思いましたが、いわゆる就職サイトに登録するというようなやり方ではなく興味のある企業にどんどん自分から応募するのが普通だという感覚があるようです。中途の採用はエージェント経由であることも多い日本とは積極性に差が大きい印象です。

一方で雇用に対する意識もドライなようで、具体的には「君来週から来なくていいから」とクビを切られることが普通にあるということでした。そんな急な、引継ぎとかどうするんだ、とか色々考えてしまいそうになりますがそういうもんだそうです。

もちろんこの友人の目から見た話なので、それが全てということではないですし偏りのある情報だとは思いますが、それでも何がしかの一端を窺い知ることが出来る話でした。日本の労働事情の将来を考える上でのヒントもちりばめられているなと感じました。